リフォーム営業の離職率とは?

リフォーム営業の離職率はどれぐらいだろうか?
新卒、転職組問わず、就職活動をしていれば気になる数字だ。
だけど、実際のところ正確な数字がわかるわけはない。

というのも、離職率は別に公表する義務はない。
であれば公表するメリットがある会社しか、数字が表にでることはない。

結果、平均化すると離職率は実際よりも低くなる。
それを見てなんのメリットがあるのか。
すでに内定が決まっていれば、入社の背中を押す意味もあるだろう。

でも、実際の数字でなければ、本当の意味であなたの役に立たない。
ここでは、実際の数字を答えることはできないが、
就職、転職する上で、もっと本質的なことをお話ししていこう。

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会社からの視点を考える

会社にとって、あらたに社員を雇う目的は何だろうか?
最大の目的は、業績をあげることだろう。

では、雇った社員がすべて業績をあげてくれるだろうか?
あなたの経験からも振り返ってほしい。

学生時代の部活、アルバイト。
全員が全員、優秀であっただろうか?
中には、部活もバイトも1週間、1ヶ月で辞めてしまう人もいたはず。

残念ながら、全体の2割程はどうしても役に立たない人が入ってしまう。
パレートの法則(8:2の法則)というのがある。
これは、成果の8割は2割の要因で成し遂げてるという法則だ。

これは中々当たるもので、先ほどの部活、バイトの例も同じ。
2割程が優秀な人材、そして2割ほどが足を引っ張る人材になる。
残りの6割は普通で、業績の2割程をあげる人材だ。

会社としても、こういった法則は知っている。
なので、雇った社員全員が会社に残ってほしいなんて、一切思っていない。
もちろん全員が万が一優秀であれば、想定外のラッキーだろう。

だけど、実際はそんなことはあり得ない。
これはどんな大企業でも当てはまる。

会社は離職率を下げたい

会社としては一人でも優秀な人材に残ってほしい。
その反面、駄目な社員には1秒でも早く会社を去ってほしいだろう。
採用のコストは勿体無いが、毎月払うコストを少しでも抑えたい。

なので、多くの場合、中途採用なら研修期間がある。
これはお互いのためでもあるが、会社にとっては損切りとして大切な期間だ。
優秀な人を一人でも多く採用し、駄目な人を切っていく。
これが、会社にとって業績をあげる大事な仕事である。

しかし、これをしていては離職率が上がっていく一方になる。
離職率が上がれば、新しい人材を採用しにくくなる、というのはご理解できるはず。
なので、会社は数字のトリックを使う。

もし3年間の離職率が80%だとしたら、
公表するのは1年間の数字。離職率20%。

もちろん、聞かれたら正確な数字を出すだろうが、
会社にとって不利な数字をわざわざ出す必要がない。
なので、もし離職率が気になるなら表面上の数字にとらわれないことだ。

  • その数字は本当に正しい数字なのか。
  • どんな条件でだされた数字なのか。
  • 男性だけの場合はどうなのか。
  • 女性だけだと数字は激減するのか。
  • 部署によって数字は違うのか。
  • 3年でなく10年だとどうなるのか。

このように疑ってみなければ、本当の数字は見えてこない。

まとめ

大前提として、リフォーム営業の本当の離職率はわからない。
でも、よくよく考えれば理解できる。

  • パレートの法則が正しければ、最低2割はクビ候補の人材になる。
  • 3年、5年と長いスパンでみれば、離職率は上がってくる。
  • 表面上の離職率だけをみれば、本当に知りたい数字はみえてこない。

客観的な視点でみれば、離職率が低い、というのは言えないだろう。
しかし、2割の優秀な人材になれば、会社にとっても残ってほしい人材になる。
あなたの努力次第では、どの会社に就職しても活躍できるのは間違いない。

>>>リフォーム営業はブラックな仕事か?

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